技術史・技術論 by コスモピア株式会社佐野研究室 | History and Theory of Technology (SANO Lab)

PHS契約数の歴史的推移

投稿日: 2026年9月2日作成者: sano

　PHSは、「第二世代コードレス電話システム」として日本で開発・標準化されたデジタル無線通信方式である。世界全体では、中国を中心として2001年頃より急速に利用が拡大し、最盛期の2006年10月にはPHS契約数が中国9330万、日本490万、台湾130万、タイ35万、ベトナム20万などとなり、全体で１億件を超えた。日本では1995年7月に東京・北海道地区でサービスを開始した。同年10月には両グループが東北、北陸、東海、関西、中国、四国、九州などへ展開し、全国の主要都市で利用できる体制となった。ただし、当初のサービスエリアは県庁所在地などの都市部が中心であり、その後、基地局の増設によって各地域内の通話可能区域が段階的に拡大された。

　1990年代当時の携帯電話網では、鉄塔やビルの屋上などに設置した基地局が半径数km程度の範囲を受け持つマクロセル方式を中心的に採用していた。これに対してPHSは、小型・低出力の基地局を多数配置し、各基地局が半径約100～数百m程度の範囲を受け持つマイクロセル方式を基本としていた。サービス提供には、多数の基地局を設置する必要があったが、各基地局の設備費や設置費は比較的低く抑えることができた。このようなネットワーク構成と事業者の低価格戦略などを背景として、PHSの月額基本料金や通話料金は、当時の携帯電話よりも低く設定された。また、サービス開始当初には携帯電話と比べ、端末価格も一般に低く、小型・軽量で、電波状態の良い場所では当時のPDC方式の第二世代携帯電話よりも明瞭な音声通話が可能であった。
　そうしたことなどから、PHSの契約数は、サービス開始から8か月後の1996年3月には151万件を、14カ月後の1996年9月には395万件を記録するなど急速に普及した。最盛期の1997年8～11月には700万件を超える契約数となった。

　その後、携帯電話の料金低下、小型・軽量化、サービスエリアの拡大、機能の向上などにより、PHSが当初持っていた優位性は次第に縮小した。そこでPHS陣営は、携帯電話に先駆けて様々な試みをおこなった。1999年にはDDIポケットが京セラ製の日本初のカメラ機能付きPHS端末を販売開始した。同機は「世界初の移動体テレビ電話」とされた。DDIポケットが2000年には音楽配信サービスを、2001年には日本初のモバイルデータ通信定額サービス（つなぎ放題コース）を開始した。2005年には、ウィルコムがスライド式QWERTYキーボード付きでタッチ操作可能なWindows Mobile用アプリケーションを搭載したシャープ製のW-ZERO3を販売開始した。同機は、無線LANを搭載するとともに、WordやExcelなどの文書の閲覧・編集、PDFやPowerPointの閲覧が可能な先進的な機種であった。

　PHSの契約数は、1997年のピークを回復することはなかったが、2004年6月までは500万件を、2010年4月までは400万件を超えていた。その後、減少傾向が続いたが、2010年12月には、ウィルコムが自社以外の携帯電話や一般加入電話への10分以内の国内通話が月500回まで無料利用可能な「だれとでも定額」（月額980円）サービスを開始した。また複数台契約の促進策などもあり、契約数は再び増加し、2011年7月には400万件を超え、2013年2月から2015年3月頃まで引き続き500万件を超えた。

　しかし、スマートフォン、無料通話アプリ、低価格の携帯電話サービスなどの普及もあり、PHS契約数は2015年中頃から大幅な減少に転じた。2019年には200万件を割り、2021年には一般の音声・データ通信サービスの提供が終了した。

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自動車電話

投稿日: 2026年8月30日作成者: sano

[以下は、ChatGPTの回答を基に、修正・加筆した文章および参考資料リストである]

　1946年に米国のAT&Tは、公衆電話網に接続する自動車電話サービスをミズーリ州セントルイスで開始した。端末は、アンテナや真空管利用の無線機を自動車に設置し、車載電源から電力の供給を受ける車載専用型であった。また、発信・着信の接続には電話交換手の取り次ぎが必要であった。1956年には、スウェーデンで自動交換式の商用自動車電話サービスが提供開始されたが、車載電話機一式の重量は約40kgと重かった。
　初期の方式では、一つの強力な基地局が広い地域を受け持ち、その地域全体で少数の無線チャネルを共用していたため、サービス地域内での同時通話可能数は限られていた。この問題を解決したのがセルラー方式である。サービス地域を多数の「セル」に分け、離れたセルで同じ周波数を繰り返し利用するとともに、自動車の移動に応じて接続先の基地局を切り替えることで、サービス地域内での周波数の利用効率、同時通話可能数、サービス加入契約者数を高めた。
　1979年に日本電信電話公社（略称電電公社、現NTT）は、セルラー方式による世界初の商用自動車電話サービスを提供開始した。端末は車載専用で、利用料金も高額だったため、当初は企業、官公庁、報道機関などの業務利用が中心だった。当初は、サービス地域は東京から順次拡大され、1984年には全国主要地域で利用可能となった。1980年代には、世界各国でセルラー方式の自動車電話網が整備された。一方、半導体や電池の進歩によって端末の小型化も進んだ。日本ではNTTが1985年に、車外へ持ち出しても利用できる車載・携帯兼用型自動車電話「ショルダーホン100型」（約3kg）の提供を開始した。

参考資料

移動電話・セルラー産業の通史

Garcia-Swartz, Daniel D. and Martin Campbell-Kelly（2022）Cellular: An Economic and Business History of the International Mobile-Phone Industry, MIT Press.MIT Pressオープンアクセス版

https://direct.mit.edu/books/oa-monograph/5457/CellularAn-Economic-and-Business-History-of-the)

米国、欧州、日本におけるセルラー方式の開発と商用化を比較した学術的通史。特に第3章“The First Cellular Systems: Japan, Europe, and the United States”が、1979年の日本、NMT、AMPSの比較に有用。[第3章](https://direct.mit.edu/books/oa-monograph/5457/chapter/3969765/The-First-Cellular-Systems-Japan-Europe-and-the)

Farley, Tom（2005）“Mobile Telephone History,” *Telektronikk*, Vol.101, No.3/4, pp.22–34.
1946年のMTSからアナログセルラー、デジタル携帯電話までを扱った概説論文。AT&TとSouthwestern Bellの関係、初期移動電話のチャネル不足、各国方式の成立を確認できる。

1946年の米国MTS

IEEE History Center, “The Foundations of Mobile and Cellular Telephony,” Engineering and Technology History Wiki.
https://ethw.org/The_Foundations_of_Mobile_and_Cellular_Telephony

1946年6月17日にSouthwestern Bellがセントルイスでサービスを開始したこと、Bell LabsとWestern Electricの関与、真空管式車載装置、電話交換手による接続、少数チャネルによる収容制約を確認できる。装置は約80ポンド（約36kg）で、都市全体で同時に成立させられる通話が最大3件程度だったと説明されている。

　
Ericsson History, “First Networks.”

https://www.ericsson.com/en/about-us/history/changing-the-world/small-steps-great-advances/first-networks

AT&TとSouthwestern Bellが1946年6月17日にMTSを開始したこと、当初6チャネルだったものの干渉問題から3チャネルに減らされたこと、接続が手動式だったことを確認できる。

Ericsson, “Breakthrough for Mobile Telephony.” Ericsson History

https://www.ericsson.com/en/about-us/history/products/mobile-telephony/breakthrough-for-mobile-telephony

1946年の米国サービスについて、車載電話、大型バッテリー、少数の無線チャネル、装置の大型・高価格といった特徴を概説している。

1956年のスウェーデンMTA

Karlsson, Svenolof and Anders Lugn, “The Lauhrén System.” Ericsson History
https://www.ericsson.com/en/about-us/history/changing-the-world/small-steps-great-advances/the-lauhren-system

スウェーデンの自動交換式MTAが1956年4月25日に商用運用へ入ったこと、電話機が約40kgで、車両には追加バッテリーが必要だったことを確認できる。サービス開始時期、重量、収容能力の根拠として最も直接的な資料。

　
Ericsson, “1956: Mobile Telephony Awakens.” Ericsson History
https://www.ericsson.com/en/about-us/history/company/timeline-placeholder/timeline-1956-mobile-telephony-awakens

MTAの端末重量、スーツケース程度の大きさ、約100加入という収容能力を簡潔に確認できる。

セルラー方式の原理

MacDonald, V. H.（1979）“Advanced Mobile Phone Service: The Cellular Concept,” *The Bell System Technical Journal*, Vol.58, No.1, pp.15–41.
https://doi.org/10.1002/j.1538-7305.1979.tb02209.x

セルラー方式の基本原理を説明した代表的な一次技術論文。セルへの地域分割、周波数の反復利用、セル分割による加入者容量の増大、六角形セルモデルなどを論じている。

　
Young, W. R.（1979）“Advanced Mobile Phone Service: Introduction, Background, and Objectives,” *The Bell System Technical Journal*, Vol.58, No.1, pp.1–14.
https://doi.org/10.1002/j.1538-7305.1979.tb02208.x

従来型移動電話のチャネル不足と収容能力の限界、AMPS開発の背景、大規模移動電話サービスに求められた条件を説明している。

　
Fluhr, Z. C. and P. T. Porter（1979）“Advanced Mobile Phone Service: Control Architecture,” *The Bell System Technical Journal*, Vol.58, No.1, pp.43–69.
https://doi.org/10.1002/j.1538-7305.1979.tb02210.x

基地局、移動電話交換局、移動端末を結ぶAMPSの制御構造を扱っている。基地局切り替えや移動端末の追跡・接続を技術的に確認するための資料。

　
International Telecommunication Union（1995）*Report ITU-R M.742-4: Public Land Mobile Telephone Systems*.[ITU公式PDF]
https://www.itu.int/dms_pub/itu-r/opb/rep/R-REP-M.742-4-1995-PDF-E.pdf

公衆陸上移動電話を「公衆交換電話網に接続された無線移動通信システム」と定義し、周波数反復利用、基地局間ハンドオーバー、NMT、AMPS、日本のMCS-L1などを比較している。周波数再利用とハンドオーバーの役割を区別するために特に有用である。

1979年の日本の自動車電話

Ito, Sadao and Yasushi Matsuzaka（1978）“800-MHz Band Land Mobile Telephone System—Overall View,” *IEEE Transactions on Vehicular Technology*, Vol.VT-27, No.4, pp.205–211.
https://ieeexplore.ieee.org/document/1622491/

商用化直前の電電公社の技術者による一次論文。800MHz帯、セル構成、周波数の反復利用、全自動交換、公衆電話網との接続など、日本の自動車電話方式全体を説明している。

　
Kamata, Terumochi, Masayuki Sakamoto and Kazuo Fukuzumi（1977）“800 MHz Band Mobile Telephone Radio System,” Review of the Electrical Communication Laboratories, Vol.25, Nos.11–12, pp.1157–1171.
電電公社が開発した自動車電話無線方式について、セル構成、周波数利用、無線チャネル制御、移動機の位置追跡、ハンドオーバーなどを説明した一次技術論文。

　
NTT技術史料館「モバイルネットワークの技術（移動体）」[展示エリア解説]
https://hct.rd.ntt/area/tech_i.html

1979年に電電公社が東京で800MHz帯の自動車電話サービスを開始したこと、それが「セルラー方式としては世界初」であったことを確認できる。

　
NTT技術史料館「モバイルネットワークの技術（移動体）―展示パネル情報」
https://hct.rd.ntt/panel/tech_i.html

大都市方式、中小都市方式、周波数反復利用、移動機追跡、1984年の全国広域サービス、1988年の大容量方式などを詳しく説明している。

　
公益社団法人発明協会「戦後日本のイノベーション100選――移動電話（自動車・携帯電話）」選定事例解説
https://koueki.jiii.or.jp/innovation100/innovation_detail.php?age=stable-growth&eid=00054&page=keii

1979年の東京23区での開始、1984年までの全国サービスへの拡大、初期車載機の約7kgという重量、ショルダーホンへの発展を確認できます。技術史と事業史を総合した資料

　
NTTドコモ「25周年記念号」『NTT DOCOMOテクニカル・ジャーナル』2018年10月。[過去記事再録]
https://www.docomo.ne.jp/corporate/technology/rd/technical_journal/bn/vol26_e/

『NTT研究実用化報告』第26巻第7号（1977年）の「自動車電話無線方式」「自動車電話交換方式」「自動車電話方式用移動機」「自動車電話の通話品質」が再録されている。

　
NTTドコモ「無線方式の変遷と技術年表」『NTT DOCOMOテクニカル・ジャーナル』25周年記念号、2018年、pp.4–5。
https://www.docomo.ne.jp/binary/pdf/corporate/technology/rd/technical_journal/bn/vol26_e/Lvol26_e_009jp.pdf

1979年の自動車電話、1985年の約3kgのショルダーホン、1987年の携帯電話、1993年のPDCなどを一覧で確認できまる。

NMT・AMPS

Haug, Thomas（2002）“A Commentary on Standardization Practices: Lessons from the NMT and GSM Mobile Telephone Standards Histories,” *Telecommunications Policy*, Vol.26, Nos.3–4, pp.101–107.
[書誌情報]https://ideas.repec.org/a/eee/telpol/v26yi3-4p101-107.html

NMTがデンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデンの協力によって標準化された過程を論じている。NMTを単に「欧州の方式」とせず、「北欧諸国が共同開発した方式」と表現する根拠になる。

　
Ericsson, “The Launch of NMT.” Ericsson History
https://www.ericsson.com/en/about-us/history/changing-the-world/the-nordics-take-charge/the-launch-of-nmt

1981年9月にサウジアラビアで最初のNMT網が運用を開始し、同年10月にスウェーデンでサービスが開始された経過を説明している。

　
Federal Communications Commission（1999）*FCC 99-5*. [FCC公式PDF]
https://transition.fcc.gov/Bureaus/Common_Carrier/Reports/fcc99005-converted.pdf

米国における商用セルラーサービスが1983年に始まったことを確認できるFCC資料。AMPSの技術そのものについては、前掲のYoung、MacDonald、ITU-R M.742-4の方が詳しい。

自動車電話端末とショルダーホン

NTTドコモ歴史展示スクエア「自動車電話」[展示資料]
https://history-s.nttdocomo.co.jp/list_car.html

1979年12月に800MHz帯のアナログ大都市セルラー方式が開始されたこと、当初の端末構成などを確認できる。

　
NTTドコモ歴史展示スクエア「ショルダーホン（車外兼用型自動車電話）」[展示資料]
https://history-s.nttdocomo.co.jp/list_shoulder.html

1985年9月に100型が完成したこと、車載・携帯兼用型で、自動車から離れて利用できたことを確認できる。

　
国立科学博物館・産業技術史資料情報センター「ショルダーホン〈100型〉（NTT）TZ-802型自動車無線電話用移動無線機」産業技術史資料データベース
https://sts.kahaku.go.jp/sts/detail.php?c=&city=&id=&no=900890141051&org=&p=1374&pref=&word=&y1=&y2=

重量約3kg、アンテナ・電池・送受話機能の内蔵、車外利用の方法を確認できる博物館資料。

　
NTT「NTTグループの歩み」NTT公式沿革
https://group.ntt/jp/group/history

1985年の電電公社からNTTへの改組、ショルダーホン100型の重量と車外兼用型としての位置づけ、1987年の携帯電話サービス開始を確認できる。

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携帯電話加入数の歴史的推移

投稿日: 2026年8月22日作成者: sano

［上記図のPDF］携帯電話加入数の歴史的推移1987-2026
[数値の出典]
1988年3月末　『情報通信白書』平成10年板
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h10/html/98wp2-3-1c.html

1989年3月末以降情報通信統計データベース　情報通信関連契約数データ
 https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/field/tsuushin02.html

1988年3月	15
1989年3月	24
1990年3月	49
1991年3月	87
1992年3月	138
1993年3月	171
1994年3月	213
1995年3月	433
1996年3月	1,020
1997年3月	2,088
1998年3月	3,153
1999年3月	4,153
2000年3月	5,114
2001年3月	6,094
2002年3月	6,912
2003年3月	7,566
2004年3月	8,152
2005年3月	8,700
2006年3月	9,179
2007年3月	9,672
2008年3月	10,272
2009年3月	10,749
2010年3月	11,218
2011年3月	11,954
2012年3月	12,820
2013年3月	13,604
2014年3月	14,401
2015年3月	15,270
2016年3月	15,656
2017年3月	16,350
2018年3月	17,107
2019年3月	17,885
2020年3月	18,598
2021年3月	19,545
2022年3月	20,406
2023年3月	21,184
2024年3月	22,316
2025年3月	22,979
2026年3月	23,745

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世帯普及率関連資料

投稿日: 2026年8月21日作成者: sano

長期時系列表　2026年3月　1-3　主要耐久消費財の普及率の推移
 消費動向調査
 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00100405&tstat=000001014549
主要耐久消費財等の普及率（平成16(2004)年3月で調査終了した品目）（Excel形式：73KB）
主要耐久消費財等の保有数量（平成16(2004)年3月で調査終了した品目）（Excel形式：69KB）
主要耐久消費財の買替え状況（平成16(2004)年3月で調査終了した品目）（Excel形式：73KB）

※平成16(2004)年3月調査までは、「消費動向調査（四半期）」より抜粋。いずれも現行調査の二人以上の世帯（平成28(2016)年2月調査公表時までは「一般世帯」と表記）に対応。
※主要耐久消費材等の普及率・保有数量については、平成17(2005)年3月調査から一部調査品目を見直した。
【平成16(2004)年3月調査までに終了した調査品目】
じゅうたん、応接セット、ユニット家具（1セット20万円以上）、ガス瞬間湯沸器、電気冷蔵庫（300リットル以上）、電気冷蔵庫（300リットル未満）、電子レンジ、電気洗濯機（全自動）、電気洗濯機（その他）、ふとん乾燥機、電気掃除機、ミシン、石油ストーブ、温風暖房機FF式、電気カーペット、衛星放送受信装置BSチューナー、VTR（ビデオテープレコーダー）、ステレオ（ステレオラジカセ含む）、CDプレーヤー、プッシュフォン、オートバイ・スクーター、自転車、ピアノ、電子鍵盤楽器、ゴルフセット
※主要耐久消費財の買替え状況については、平成16(2004)年度から、一部調査品目を見直すとともに、年1回3月調査とした。
※サービス支出は、英会話等習い事の月謝などサービスに関連した金銭支出について、今後3ヵ月間に現在よりも増やすかどうかを回答区分（6区分）の中から選んでもらいその回答区分ごとの回答割合を示したものであり、回答区分「増やす」、「やや増やす」を足しあげた割合から回答区分「減らす」、「やや減らす」を足しあげた割合を引いて「サービス支出DI」を算出している。

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情報通信関連統計データ

投稿日: 2026年8月21日作成者: sano

総務省『情報通信白書』

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/index.html

情報通信白書における掲載箇所
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/hakusho.html#tsuushin_sonota

情報通信統計データベース　情報通信関連契約数データ

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/field/tsuushin02.html

携帯・PHSの加入契約数の推移（単純合算）（令和8年3月末時点）

加入電話及びISDN契約数（令和8年3月末時点）

IP電話利用数（令和8年3月末時点）

国内専用回線数の推移（令和5年度末時点）

無線呼出し（ポケットベル）の加入契約数の推移（平成24年度末まで）

ブロードバンドサービス等の契約数の推移（四半期）

電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データ

総務省「電気通信事業分野における市場検証に関する年次レポート」

https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyousouhyouka/kekka.html

国際電気通信連合(ITU）ICT-Statistics HomePages

https://www.itu.int/en/ITU-D/Statistics/Pages/stat/default.aspx

DataHub画面の「select econoies」欄で、Groupsセレクターから「World」を選択する

デフォルトでは、下記のように、Econoiesの「個別の国名一覧」が表示される。同画面で、Groupsをクリックする。

下記候補が表示されるので、Worldを選択する。そうすると、世界全体の推計・集計データ（WLD）の推移グラフおよび数値が表示される。

なお2026/8/21現在では、下記URLからアクセスできる。

世界統計
 https://datahub.itu.int/data/?e=701

国際電気通信連合歴史統計 ITU Historical Statistics (1849-1967)
- 電信[およびテレックス]統計(1849-1967)
- 電話統計（1885年～1967年）
- ラジオ放送統計（1908年～1967年）

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腕木通信

投稿日: 2026年8月19日作成者: sano

同雑誌は、GoogleのBook検索(http://books.google.co.jp/)で、Gentleman’s Magazine 1794と入力して検索することでpdf形式で全文ダウンロードできる。
なお同上雑誌の同図は、Holzmann, G.J. Pehrson, B. (1994) The Early History of Data Networks, John Wiley & Sons, p.221や、中野明(2003)『腕木通信』朝日新聞社(朝日選書740),p.225にも収録されている。

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ポケットベル（ポケベル）—　無線呼出しサービス

投稿日: 2026年8月19日作成者: sano

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電報

投稿日: 2026年8月16日作成者: sano

略史
電報のメリット
日本における電報通数の関連資料
日本における電報の役割の歴史的変化
日本国内の発信通数の歴史的推移1871-1956［単位：万通］
日本国内の発信通数の歴史的推移1955-2024［単位：万通］

　電信の商業化・公衆利用は、英国では1830年代末からCookeとWheatstoneによる電信が鉄道でなされ、1840年代には商業的な電信サービスが発展した。米国ではモールスによるWashington–Baltimore線が1844年に開通し、その後急速に商業電信網が形成された。
　電信を利用した公衆電報サービスは、1830年代末から1840年代に欧米で開始され、その後、電信網の整備とともに急速に普及した。電報は、政府・外交・軍事、鉄道運行、新聞報道、株式・商品取引、企業間取引、家族の緊急連絡などに利用され、19世紀後半から20世紀前半にかけて主要な遠距離文字通信手段の一つとなった。
　しかし、こうした「情報を迅速に伝達する」という電報の主要な役割は、20世紀中頃以降、電話が企業や家庭に広く普及し、長距離通話も利用しやすくなるにつれて、電話による音声通信に次第に代替されるようになった。
　さらに、「伝達した情報を記録として残す」という電報のもう一つの役割は、テレックスやFAXなどの通信手段によっても担われるようになり、これらの普及も電報の利用を縮小させる要因となった。

■電報のメリット■

電報は、通信手段として下記のようなメリットを有していた。

郵便と比べて、遠隔地へ文字情報を迅速に伝達できる。
電話と異なり、相手が電話を所有していなくても、最寄りの電報取扱局まで電信で送信し、そこから配達員などによって相手に届けることができる。
電話と異なり、相手人が通信時にその場にいなくても届けることができる。電話では、通話を録音する手段がなければ会話そのものを記録として残すことはできず、録音した場合でも文字情報として利用するには文字起こしが必要であった。
電話と異なり、伝達内容が紙に記載されて受取人に届けられるため、内容を記録として残すことができる。電話では、通話時の音声録音手段がなければ、記録が取ることができなかった。また記録を取っても、文字情報とするためには、文字起こし作業が必要となった。
文字による記録が残るため、採用通知、商取引上の通知・注文など、内容を正確に伝達し、その記録を保存する必要のある連絡に適していた。

電報が19世紀に急速に普及した最も重要な理由の一つは、上記の第一のメリットにあった。手紙などの文書を人、馬車、鉄道、船などによって物理的に輸送する場合とは異なり、電報では、電信局間で文字情報を電気信号として伝送することにより、遠隔地へきわめて迅速に情報を伝えることができた。
　また、上記の第二以下のメリットは、競合する通信手段として電話が普及した後も、電報サービスが利用され続けた要因となった。

■電報のプロセス■

19世紀における電報は、モールス式電信を利用する場合、典型的には下記のような手順で文字情報を伝達するものであった。

送信者が、電信局へ送信原稿を提出する。
通信士が、電鍵を操作して、送信原稿の文字情報をモールス符号などの電気信号に変換し、電信によって相手側の電信局へ送信する。
相手側の電信局で電気信号を受信し、通信士が文字情報として読み取る。
読み取った文字情報を電報用紙に転記し、紙の文書とする。
その紙の文書を配達員が受取人へ届ける。

　電信において、文字情報をキー入力して送信し、受信側で文字を自動的に印字する印刷電信機も19世紀から開発・実用化されていた。House式やHughes式などの印刷電信機は一部の地域や回線で広く利用されたが、19世紀の電信全体をモールス式などに代わって統一する方式とはならず、さまざまな電信方式が併存した。
　20世紀初頭になると、タイプライター型キーボードや5単位符号、スタート・ストップ方式などを採用したテレプリンターが発達し、文字を直接送受信する電信通信が本格的に普及していった。

現在の電子メール・サービスでは、情報がインターネット経由で送信者から受信者に直接に電気信号として自動的に届く。これに対して20世紀前半までの電報サービスは、文字情報の受付、送信、配達にも人手が介在するサービスであった。

■日本における電報の役割の歴史的変化■

「文字情報の迅速な伝達」「緊急連絡」用途から「慶弔」用途へ－1973年には慶弔用途が一般用途を上回る発信通数に

「文字情報の迅速な伝達」「緊急連絡」用途としてのスタート

電報は、政府・外交・軍事、鉄道運行、新聞報道、株式取引、企業間取引、家族の死亡・危篤等を知らせる緊急連絡などに利用され、19世紀後半から20世紀前半にかけて主要な遠距離文字通信手段の一つとなった。
　20世紀前半の日本では、電話の普及はまだ一般的ではなかった。そうした時代において電報は、重要な通信手段であった。1923年の関東大震災時には、震災5日後に無料被災電報の受付が開始された。この場合には自身の無事を知らせる手段として役に立った。

「慶弔」用途への広がり

　1934年には年賀電報が、1936年には定められた例文だけでなく任意の文も使用できる慶弔電報制度が、さらに1956年にはクリスマス電報も誕生した。

　用途別で見ると、慶弔用途は1962年度には11.4％、1963年度には14.1％と低かったが、急激に増加し続け、1973年度には57.3%と5割を超えた。その後も慶弔用途の割合は増加し続け、1984年度には8割を、1987年度には9割を超えた。その後は21世紀初頭まで80％後半から9割前半で増減を繰り返したが、2004年度以降は9割台をキープし続けている。
　また発信通数では、一般用途の電報の発信通数は、1963年度の8,130万通をピークに急激な減少を続け、1974年度には1,783万通と2,000万台を割った。その後も減少を続け、1984年度には765万通を1,000万台を割り、1987年度には300万台になった。その後は2003年まで増減を繰り返したが、2004年度から再び減少を続け、2024年度には14万通まで減少した。
　慶弔用途の電報は、一般用途と異なり、1975年度の2,905万通まで増加を続けた。一時的に減少するも、1978年度から再び増加傾向に転換し、1991年度には4,289万通まで増加した。それをピークに減少し続け、2000年度には3,000万台を、2004年度には2,000万台を、2013年度には1,000万台を割った。2024年度には282万通にまで減少した。
「素早い連絡手段」、「緊急連絡手段」という電報の主要な役割は、20世紀に電話が企業や家庭へ広く普及するにつれて、電話による音声通信によって次第に代替されるようになった。

「電報は，近年，加入電話の普及，ファクシミリ通信等の多様な通信手段の発展に伴い，その緊急通信手段としての性格が変容してきており，慶弔用としての利用は年々増加しているものの，利用通数は大幅に減少している。電話等の普及により，電報は，緊急通信手段という意味において，通信メディアとしては衰退しつつあると考えられる」『通信白書』昭和61年版、pp.126-127
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/s61/pdf/S61_part2.pdf
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/s61/html/s61a02020300.html

■日本国内の発信通数の歴史的推移1871-1956［単位：万通］■

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[数値の出典]日本電信電話公社『電信電話年鑑』昭和31年度、p.638
[数値のエクセルファイル]日本国内電報　有料発信通数の歴史的推移1871-1956

日本国内の電報発信通数は、1963年度（昭和38年度）には9,461万通に達した。これは国民一人当たり年間一通の発信ということになる。しかし1963年度をピークに減少を続けたが、1973～1996年の間は4.000万台をキープし続けた。しかし1997年から減少を続け、2001年度には3,000万台を、2006年度には2,000万台を、2013年度には1,000万台を割った。2024年度には282万通にまで減少した。

■日本国内の発信通数の歴史的推移1955-2024［単位：万通］■