電信の商業化・公衆利用は、英国では1830年代末からCookeとWheatstoneによる電信が鉄道でなされ、1840年代には商業的な電信サービスが発展した。米国ではモールスによるWashington–Baltimore線が1844年に開通し、その後急速に商業電信網が形成された。
電信を利用した公衆電報サービスは、1830年代末から1840年代に欧米で開始され、その後、電信網の整備とともに急速に普及した。電報は、政府・外交・軍事、鉄道運行、新聞報道、株式・商品取引、企業間取引、家族の緊急連絡などに利用され、19世紀後半から20世紀前半にかけて主要な遠距離文字通信手段の一つとなった。
しかし、こうした「情報を迅速に伝達する」という電報の主要な役割は、20世紀中頃以降、電話が企業や家庭に広く普及し、長距離通話も利用しやすくなるにつれて、電話による音声通信に次第に代替されるようになった。
さらに、「伝達した情報を記録として残す」という電報のもう一つの役割は、テレックスやFAXなどの通信手段によっても担われるようになり、これらの普及も電報の利用を縮小させる要因となった。
■電報のメリット■
電報は、通信手段として下記のようなメリットを有していた。
- 郵便と比べて、遠隔地へ文字情報を迅速に伝達できる。
- 電話と異なり、相手が電話を所有していなくても、最寄りの電報取扱局まで電信で送信し、そこから配達員などによって相手に届けることができる。
- 電話と異なり、相手人が通信時にその場にいなくても届けることができる。電話では、通話を録音する手段がなければ会話そのものを記録として残すことはできず、録音した場合でも文字情報として利用するには文字起こしが必要であった。
- 電話と異なり、伝達内容が紙に記載されて受取人に届けられるため、内容を記録として残すことができる。電話では、通話時の音声録音手段がなければ、記録が取ることができなかった。また記録を取っても、文字情報とするためには、文字起こし作業が必要となった。
- 文字による記録が残るため、採用通知、商取引上の通知・注文など、内容を正確に伝達し、その記録を保存する必要のある連絡に適していた。
電報が19世紀に急速に普及した最も重要な理由の一つは、上記の第一のメリットにあった。手紙などの文書を人、馬車、鉄道、船などによって物理的に輸送する場合とは異なり、電報では、電信局間で文字情報を電気信号として伝送することにより、遠隔地へきわめて迅速に情報を伝えることができた。
また、上記の第二以下のメリットは、競合する通信手段として電話が普及した後も、電報サービスが利用され続けた要因となった。
■電報のプロセス■
19世紀における電報は、モールス式電信を利用する場合、典型的には下記のような手順で文字情報を伝達するものであった。
- 送信者が、電信局へ送信原稿を提出する。
- 通信士が、電鍵を操作して、送信原稿の文字情報をモールス符号などの電気信号に変換し、電信によって相手側の電信局へ送信する。
- 相手側の電信局で電気信号を受信し、通信士が文字情報として読み取る。
- 読み取った文字情報を電報用紙に転記し、紙の文書とする。
- その紙の文書を配達員が受取人へ届ける。
電信において、文字情報をキー入力して送信し、受信側で文字を自動的に印字する印刷電信機も19世紀から開発・実用化されていた。House式やHughes式などの印刷電信機は一部の地域や回線で広く利用されたが、19世紀の電信全体をモールス式などに代わって統一する方式とはならず、さまざまな電信方式が併存した。
20世紀初頭になると、タイプライター型キーボードや5単位符号、スタート・ストップ方式などを採用したテレプリンターが発達し、文字を直接送受信する電信通信が本格的に普及していった。
現在の電子メール・サービスでは、情報がインターネット経由で送信者から受信者に直接に電気信号として自動的に届く。これに対して20世紀前半までの電報サービスは、文字情報の受付、送信、配達にも人手が介在するサービスであった。
■日本における電報の役割の歴史的変化■
「文字情報の迅速な伝達」「緊急連絡」用途から「慶弔」用途へ－1973年には慶弔用途が一般用途を上回る発信通数に
「文字情報の迅速な伝達」「緊急連絡」用途としてのスタート
電報は、政府・外交・軍事、鉄道運行、新聞報道、株式取引、企業間取引、家族の死亡・危篤等を知らせる緊急連絡などに利用され、19世紀後半から20世紀前半にかけて主要な遠距離文字通信手段の一つとなった。
20世紀前半の日本では、電話の普及はまだ一般的ではなかった。そうした時代において電報は、重要な通信手段であった。1923年の関東大震災時には、震災5日後に無料被災電報の受付が開始された。この場合には自身の無事を知らせる手段として役に立った。
「慶弔」用途への広がり
1934年には年賀電報が、1936年には定められた例文だけでなく任意の文も使用できる慶弔電報制度が、さらに1956年にはクリスマス電報も誕生した。
用途別で見ると、慶弔用途は1962年度には11.4％、1963年度には14.1％と低かったが、急激に増加し続け、1973年度には57.3%と5割を超えた。その後も慶弔用途の割合は増加し続け、1984年度には8割を、1987年度には9割を超えた。その後は21世紀初頭まで80％後半から9割前半で増減を繰り返したが、2004年度以降は9割台をキープし続けている。
また発信通数では、一般用途の電報の発信通数は、1963年度の8,130万通をピークに急激な減少を続け、1974年度には1,783万通と2,000万台を割った。その後も減少を続け、1984年度には765万通を1,000万台を割り、1987年度には300万台になった。その後は2003年まで増減を繰り返したが、2004年度から再び減少を続け、2024年度には14万通まで減少した。
慶弔用途の電報は、一般用途と異なり、1975年度の2,905万通まで増加を続けた。一時的に減少するも、1978年度から再び増加傾向に転換し、1991年度には4,289万通まで増加した。それをピークに減少し続け、2000年度には3,000万台を、2004年度には2,000万台を、2013年度には1,000万台を割った。2024年度には282万通にまで減少した。
「素早い連絡手段」、「緊急連絡手段」という電報の主要な役割は、20世紀に電話が企業や家庭へ広く普及するにつれて、電話による音声通信によって次第に代替されるようになった。
■日本国内の発信通数の歴史的推移1871-1956［単位：万通］■
日本国内の電報発信通数は、1963年度（昭和38年度）には9,461万通に達した。これは国民一人当たり年間一通の発信ということになる。しかし1963年度をピークに減少を続けたが、1973～1996年の間は4.000万台をキープし続けた。しかし1997年から減少を続け、2001年度には3,000万台を、2006年度には2,000万台を、2013年度には1,000万台を割った。2024年度には282万通にまで減少した。
■日本における電報通数の関連資料■
- NTT西日本「電報の発信通数」
https://www.ntt-west.co.jp/info/databook/pdf/076-077_hasshintsusu.pdf
- 文化遺産オンライン「郵政博物館資料 電報取扱通数と電信線延長増加指数累年比較 明治4年－大正13年」
https://online.bunka.go.jp/heritages/detail/257220
https://online.bunka.go.jp/heritage/12238/_173480/12238_173480121221155557363_900.jpg
電報は年度末の数値で、明治4年(1871)、明治15年(1882)、明治20年(1887)、明治25年(1892)、明治30年(1897)、明治35年(1902)、明治40年(1907)、大正元年(1912)、大正5年(1916)、大正10年(1921)、大正11年(1922)、大正12年(1923)、大正13年(1924)の電報取扱数、および、明治4年度末を1とした指数推移グラフが記載されている。
指数推移グラフは明瞭であるが、取扱数の数値は字がかすれていて読みにくい。画像を縦横10倍にするとともに、明るさを調整して判読した結果としては、明治4年度末の電報取扱数は19,448通と推定される。以後、読み取り間違いがあるかもしれないが、2,994,109、2,821,817、5,491,181、28,415,679、55,789,910、127,341,480、165,316,901、218,358,998、78,848,528 と推定される。
なお電報取扱数なので、発信数と着信数の合計数と思われるが、日本電信電話公社『電信電話年鑑』昭和31年度、p.638の日本国内の数値とはかなり異なる数値となっている個所がある。対外電報の数値が含まれている可能性がある。
- 逓信省電務局『電務年鑑』昭和13年度版、pp.303-304
https://www.google.co.jp/books/edition/_/loCYVXH1yuoC
- 逓信省電務局『電務年鑑』昭和14年度版、p.311
https://www.google.co.jp/books/edition/電務年鑑/My0iym1j3UIC
- 逓信省電務局『電務年鑑』昭和16年度版、ｐ.365
https://books.google.co.jp/books?id=Fa7xSGlIdAgC
- 逓信省電務局『電務年鑑』昭和20年度版
https://www.google.co.jp/books/edition/_/5xRBnBN0FEoC
- 日本電信電話公社『電信電話年鑑』昭和28年度、p.599
https://www.google.co.jp/books/edition/_/Y119o7DIfOkC
- 日本電信電話公社『電信電話年鑑』1954
https://www.google.co.jp/books/edition/_/gS7TTosZJ2sC
- 日本電信電話公社『電信電話年鑑』昭和30年度
https://www.google.co.jp/books/edition/_/hum-7EGEuZsC
- 日本電信電話公社『電信電話年鑑』昭和31年度、p.638
https://www.google.co.jp/books/edition/_/QiXYCtYDgqcC?
■日本における電報の歴史関連WEBページ■
![](https://theoryoftechnology.info/wp-content/uploads/2025/05/c0ca8d05c541bd93b1738526051a693b.png")
